通信環境の変化やテクノロジーの進化に伴い、動画を使用した広告の数は年々増大しています。世界有数の情報プラットフォームとなったYouTubeは、同時に巨大な動画広告の市場になりつつあり、TwitterやInstagramなどのSNSでは、動画を使った広告フィードが目立つようになりました。ビジネスの現場においても、動画コンテンツを利活用することにより、商品・サービスの宣伝や企業ブランディングを図ることができます。この記事では、動画広告の種類やその市場動向、出稿先の選定について解説していきます。
動画広告とはどのような広告か
動画広告とは「動画を利活用した広告宣伝手法」です。
「百聞は一見に如かず」という言葉のとおり、動画は、テキストや静画像に比べて非常に多くの情報を伝えることができます。伝達できる情報量の多さは、動画広告の大きなメリットです。また、人間には「動くものに目がいく習性」があるため、静止画と比べ、動画のほうに自然に目が向きやすいという点も動画広告の強みといえるでしょう。
また、インターネット広告では、狙ったターゲットに向けて配信が可能で、広告効果を計測できるという特徴があります。
動画広告は、動画が持つ表現の特性とインターネット広告の手法とを掛け合わせることで、より訴求力が高く、広告効果を期待できるものになってきました。昨今では、以下のようなタイプの動画広告が主流となっています。
インストリーム広告
動画の視聴中や視聴前、視聴後に挿入されるタイプの広告を「インストリーム広告」といいます。視聴をスキップすることができる「スキッパブル広告」と「ノンスキッパブル広告」に大別でき、現在の動画広告では最も流通しているフォーマットです。
インバナー広告
「インバナー広告」とは、Webサイトのバナー枠に配信・表示されるタイプの動画広告で、「インディスプレイ広告」とも呼ばれています。動画サイト以外の広告枠、すなわち一般的なWebサイトにも配信できる点がメリットで、あまり動画サイトを利用しないユーザーにも接触しやすいフォーマットです。
一度サイトを訪問したユーザーに対して別サイトで広告を表示する「リターゲティング」や、ユーザーの検索や閲覧履歴をもとに興味や関心がありそうなジャンルの広告を配信していく「オーディエンス・ターゲティング」などの広告手法が活用できる点も特徴のひとつです。広告による態度変容が高いと期待できるユーザーに対象を絞って、動画広告を配信することができます。
インリード広告
サイト内に設定された広告枠の中ではなく、Webページのメインコンテンツの中、たとえば記事の間やSNSの投稿の間に表示される動画広告が「インリード広告」です。ユーザーがページをスクロールして、広告が画面に表示されたタイミングで再生が始まります。WebページのコンテンツやSNSの投稿と同じ体裁で広告が掲載されるため、オーディエンスにあまり違和感を持たれずに、広告を受け入れてもらうことが可能です。
止まらない動画広告市場の拡大とその要因
サイバーエージェントの調査によると、2019年の動画広告市場の規模は前年対比で141%の成長を誇り、2,592億円に達する見通しです。さらに、2020年には3,289億円、2023年には5,000億円を超える見込みとなっています。
まさに飛ぶ鳥を落とす勢いで成長を続ける動画広告市場ですが、その要因としては、まず「社会の中でディスプレイの数が急速に増加してきている」ということが挙げられるでしょう。スマートフォンやタブレット端末の普及はもちろん、街中では紙のポスター広告に替わり、デジタルサイネージが目立つようになってきました。
一方で、動画の撮影や編集の機能が搭載されたスマートフォンの普及により、動画を手軽に制作できる環境が整ったことで、制作のハードルが下がってきたという供給側の事情も考えられます。
新規格「５G」の導入が拡大に拍車をかける
そして、さらなる発展要因として「5G」という通信規格の導入が注目されています。2020年から日本でもスタートするこの「5G」とは、「第五世代移動通信システム」のことで、現在普及している4Gに比べて通信速度が20倍になり、データ遅延は10分の1、同時に接続できる端末数は10倍になる予定です。
通信環境のさらなる進化により、動画広告市場はより一層の拡大を続けていくことでしょう。
動画広告の出稿先をどう選ぶか？
さて、実際に商品広告の出稿を検討する状況になった場合、「いろいろなプラットフォームがあるけれど、どこに配信するのが効果的だろうか」と悩む人もいるかもしれません。潜在顧客に接触・訴求し、動画広告を成功させるためには、ターゲットに合わせた適切な配信プラットフォームや広告フォーマットをじっくり見極めて選ぶことが重要です。広告出稿先としての各SNSの特徴などを説明していきます。
YouTube
世界最大の動画共有サイトであるYouTubeは、広告の出稿先としても大きなフィールドとなりえます。加えて、YouTubeはGoogleのサービスであるため、Google検索からユーザーが直接接触する可能性もあり、タッチポイントを広く持つことができるという副次的なメリットもあります。年齢、性別などの情報や動画閲覧履歴から、見てほしいターゲット層を設定して広告を配信することが可能です。
Twitterは、リアルタイムで短い情報が流れていくSNSです。ユーザーは若年層が比較的多く、速報性のある情報を収集するためにアクセスする人も多いようです。「いいね！」や「リツイート機能」によって投稿した情報が拡散されていきます。
この「リツイート機能」が、広告媒体としてのTwitterの一番の強みです。ユーザーに強く訴求できた動画はリツイートなどで拡散される可能性があるからです。リツイート後の動画視聴は課金されない仕組みになっているため、うまくバズが起きた場合には、広告出稿費を大きく上回る効果も期待できるプラットフォームです。
動画広告の種類も多く用意されており、年齢や職業のほか、使用端末、ツイート内容、「いいね」などの情報をもとに、ターゲティングしたユーザーのタイムラインや検索結果内に動画広告を配信することもできます。
InstagramはビジュアルでつながるSNSであるため、ユーザーが動画広告を受け入れやすい土壌が整っています。また、ストーリーズ（24時間で消える投稿枠）はフルスクリーンで再生されるため、凝ったクリエイティブを使った「インスタ映え」する美しい広告が多く見受けられます。このような特性から、Instagramはとりわけ美容業界や旅行業界などのビジュアルで訴求する要素の強い企業や商品・サービスとは相性が良く、出稿先の候補として最優先で検討すべき重要なプラットフォームといえるでしょう。
Facebookは、ほかのSNSに比べて本名で使用しているユーザーが多いという特徴があります。また、性別や年代、趣味嗜好（しこう）など、登録したアカウントのあらゆるデータを用いた精緻なターゲティングが可能です。若年層に利用者が偏りがちなSNSのなかでは、最もユーザーの年齢層のバランスが良いとされています。したがって、ミドルエイジ以上の年齢層をSNSで狙いたい、という場合には、まず出稿先の候補に入れるべきプラットフォームといえます。
デジタルサイネージ
屋外や店頭、公共の場や交通機関など、さまざまな場所で映像を表示するデジタルサイネージは、配信場所や配信時間を細かく調整することができます。通勤、待ち合わせ、ショッピングといった生活者の日常の行動に沿った広告を配信できるプラットフォームです。
スマートフォンの小さな画面を一人で閲覧することが多いSNSの動画広告とは異なり、大型ビジョンで迫力のある映像を見せたり、複数のディスプレイを効果的に組み合わせたり、BGMや効果音を印象的に使ったりと、ダイナミックな演出ができる点もデジタルサイネージ動画のメリットです。
その場に流れている広告なので、スマートフォンやPCとは違い、ユーザーが広告を非表示にする「アドブロック」ができない点も強みのひとつといえます。
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今後も拡大し続ける動画広告
通信技術の進化やデジタルデバイスの普及によって、動画広告の市場は年々拡大しています。この記事では動画という表現形態の強みから、動画広告市場の展望、メジャーな出稿先とその特徴までを解説しました。テクノロジーや情報環境の変化に伴い、動画広告の活用シーンはこれからも拡大し続けていくことでしょう。
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